株式投資など金融商品は購入のタイミングが大切です。

銀行が勧める商品はすべて安全と思ってはいけません。

投資信託という金融商品がありますが、これは、銀行で多く売られています。

この投資信託は、元本割れのリスクを伴う投資商品なので、本来は、その商品について自分で研究し、他の商品とも比較し、最終的に購入の判断は自己責任で行うべきものです。

ところが、銀行は安全であるというイメージがあるため、銀行が販売する投資信託は安全であると思い込んでしまい、結局購入した投資信託商品が値下がりしてしまったというケースが少なくありません。

これは、「ハロー効果」といわれるものです。

「ハロー効果」とは、あるものに対していったん出来上がったイメージは、他のことに対しても同様のイメージを抱くというもので、銀行という安全なイメージのあるところがリスクのある投資信託を販売しても、従来の「銀行は安全」というイメージ通りに、その投資信託も安全だと勝手に思い込んでしまうということです。

株式でも為替でも、また、その他の金融商品でも同じことが言えますが、大事なのは購入のタイミングです。

一般的に、情報というものは、世の中に出回った時点では、ほとんどの場合がピークを過ぎてしまっています。

これは、市場における大原則であり、マスコミに取り上げられたり、ニュースになった情報というものは、市場にはすでに織り込まれている場合が多のです。

だから、マスコミに取り上げられたり、ニュースになった段階では、売買のタイミングはすでに過ぎてしまっているということです。

銀行で投資信託を扱う場合、銀行は自行の信用維持のため、販売するファンドの選定や販売員の養成・販売規定の作成、さらに販売システムの開発などに、多くの時間をかけています。

これは、銀行がお客様のために行なっていることなので、悪いことではないのですが、結果的に時間がかかりすぎてしまうため、その投資信託が販売される頃には、その組み込まれたファンドはすでに旬を過ぎてしまっている場合が多いということになってしまうのです。

株式投資でいうと、ある銘柄に人気が出て一部の人が買い始め、値上がりするからみんなが買い始め、マスコミやニュースで取り上げられ、さらに人気が出て株価が上昇したところでやっと買うというようなものです。

このように、銀行が販売する投資信託は、いわゆる高値掴みの商品ということが言えます。