政治や経済・為替の情報などあまり気にする必要はありません。

一般の投資家の方たちの常識から見ると天地がひっくり返るようなことかも知れませんが、株式投資を行う場合に最も大切なことは、経済情勢や景気、そして、政治や為替などの情報は必要ないということです。

そして、新聞やテレビ・雑誌などから発信される様々な情報に、投資の判断を左右されないようにしなければいけません。

要するに、株式投資を行う際には、新聞や雑誌・会社四季報などの情報や、株式評論家やアナリスト・エコノミストの意見などは、まったく気にする必要はないということです。

一般的に株式投資というと、常に世界経済や国内経済、そして、世界情勢や国内情勢の動向に目を向けて、さらに、投資対象となる個別企業の業績など、株価にかかわる様々な新しい情報をできるだけ早く知ることが重要と思われている方が多いと思いますが、これは大きな勘違いです。

確かに、株価は政治や経済・為替、そして、企業業績などの影響を受けます。

しかし、このような株価を左右するような重要な情報というものは、我々一般人が知った時点ではすでに市場や株価には織り込まれていて、情報としてはもう陳腐化してしまっているのです。

誰でも知ることができる情報というのは、すでに古い情報なのです。

言い換えると、テレビや新聞・雑誌などでニュースになった時点で、それはもう古い情報であり、市場や株価にはすでに織り込み済みということです。

だから、一般の投資家がこのようなテレビや新聞・雑誌などの情報を基に株取引をしても、貧乏くじを引くだけです。

投資家には、まず、海外投資家や機関投資家、そしてファンドや仕手筋などのように、潤沢な資金を持ち、そして、優秀な頭脳や高度な情報力を持ったプロの投資集団があります。

次に、プロのトレーダーやセミプロの投資家がいます。

そして、我々一般の投資家がいます。

株価に影響を与えるような企業業績や政治状況・国際情勢などの重要情報は、まず、海外投資家や機関投資家などの投資集団が察知して、投資の判断を行います。

次に、その動きに気付いたプロやセミプロの投資家が動き出します。

その頃になると、世間では注目株として話題になり、株価も上がりだします。

すると、我々一般投資家が買い始めます。

ところが、その頃になると、最初に動き出した投資集団やプロ・セミプロの投資家達は売り始めているのです。

だから、一般の投資家達が買う頃には、株価は天井に近い高値となっていて、結局は利益を出すことはできず、逆に損失を出す羽目になってしまいます。

このように、情報力で機関投資家などの投資集団に対抗することはできません。

これが、経済情勢や政治などの情報は、気にする必要がないという理由です。

雑誌・新聞・テレビなど、ニュースになった時点で、それはもう古い情報なのだということを肝に銘じてください。