株価変動の要因

企業は、売上が10%以上、利益・経常利益・当期純利益が30%以上変動した場合、業績の修正が発表されます。

会社の決算書類は、いわゆる経営の通信簿です。

一年間という一定期間の経営成績を表しています。

そして、この決算書類は決算日から概ね40日で公表されます。

この決算内容が前期より大きく成長しているような場合は、株価も上昇しやすくなります。

ただし、決算前に好決算が予想されているような場合は、決算公表時点では、すでに株価は上昇している場合が多くなります。

これは、この好決算が既に市場に織り込まれているということです。

したがって、実際の決算が決算前の予想と異なる時は、株価は上下する可能性が大きいといえます。

株価は、個別企業の業績だけでなく、株式市場全体の良し悪しによっても上下します。

この株式市場の状況は、日経平均株価やＴＯＰＩＸ(東京株価指数)などで、その動きを見ることによって、今の株式市場が追い風なのか向かい風なのかが判断できます。

また、日本とアメリカは、経済上のつながりが強いため、市場の動きも連動する場合が多く見られます。

アメリカの株式市場の状況は、ダウ工業平均株価やナスダック（IT・ベンチャー関係）で見ることができます。

日本の株式市場は、ドル・円など通貨の動きにも影響を受けます。

通貨によるパターンとしては、円安の場合は国内の輸出企業に有利、そして、円高の場合は国内の輸入企業に有利となります。

バリュー株投資という手法がありますが、これは、株価が安いからといって、安い銘柄を闇雲に買う訳ではありません。

株価は必ずしも安い銘柄（低位株）が得とは限りません。

株価が安いのには理由があるので、十分注意する必要があります。

特に、鉄鋼・造船など重厚長大型の成熟した業種は、株式の発行数が多いため、安く買うことができますが、購入後の値動きがあまりない場合が多いのです。

このような銘柄の場合は、過去の値動きを確認したり、PBRやPERを見ておくことが必要です。